※ 本シミュレーターは文部科学省「子供の学習費調査」等をもとにした概算です。実際の費用は学校・地域・子どもの人数等によって異なります。専門家にご相談ください。
使い方教育費総額シミュレーターの使い方
- 1
教育パターンを選ぶ
「全公立」「私立中高」「私立一貫」「全私立」「混合」の5パターンから、想定する教育ルートを選択します。
- 2
習い事・塾費用を選ぶ
月々の習い事・塾への支出目安を「なし」「月3万」「月5万」「月10万以上」から選択します。幼〜高校の15年間の累計で計算されます。
- 3
子どもの人数を選ぶ
1〜3人から子どもの人数を選択します。人数分の教育費合計が算出されます。
- 4
結果を確認する
教育費総額（万円）・月平均費用・フェーズ別内訳テーブルが表示されます。
活用シーンこんな場面で使えます
子どもの教育費を早期に把握して準備したい
子どもが生まれたばかりや幼少期に、将来の教育費総額を把握しておくことで、学資保険やNISAでの積立計画が立てやすくなります。
全公立と私立進学の費用差を比較したい
教育パターンを変えてシミュレーションすることで、全公立と私立一貫や全私立の費用差を一目で比較できます。学校選びの判断材料にお使いください。
2人・3人分の教育費合計を把握したい
子どもが複数いる場合の教育費合計は膨大になります。本ツールで2〜3人分の総額と月平均費用を確認し、早めに家計計画を立てましょう。
子どもの教育費総額をリアルに把握する
幼稚園〜大学卒業までの教育費総額の目安
| 進路パターン | 教育費総額目安 |
|---|---|
| すべて公立（幼〜大） | 約800〜1,000万円 |
| 小中高公立→国立大学 | 約1,000〜1,200万円 |
| 小中高公立→私立大学（文系） | 約1,200〜1,500万円 |
| 小中高公立→私立大学（理系） | 約1,400〜1,800万円 |
| 私立中高一貫→私立大学（文系） | 約2,000〜2,500万円 |
| すべて私立（幼〜大・医学部） | 約3,500〜5,000万円以上 |
※文部科学省「子供の学習費調査」・日本政策金融公庫「教育費に関する調査」を参考に試算。塾・習い事費用を含まない。
教育費は「授業料だけ」ではない——見落としがちなコスト
- 学用品・制服・修学旅行など学校外費用年間で数万〜30万円。高校の修学旅行は15〜20万円が多い
- 部活動費・課外活動費楽器・スポーツ用具・遠征費などで年間10〜50万円になるケースも
- 大学受験費用（受験料・交通費・宿泊費）3〜10校受験で受験料だけで10〜30万円。地方から上京する場合は宿泊費も
- 大学入学時の一時費用（入学金・前期授業料・引越し）私立大では入学時に100〜200万円が一度にかかることが多い
- 仕送り・生活費（一人暮らしの場合）月5〜10万円が一般的。4年間で最大480万円以上になる場合も
教育費の計画的な準備方法
- ① 子どもが生まれたらすぐに積み立てを開始する
大学入学（18〜22年後）に向けて、少額からでも早期に積み立てを始めることで複利効果が最大化されます。
- ② NISA積立＋学資保険の組み合わせが主流
保障機能は学資保険、資産形成はNISAで役割分担するのが近年のスタンダード。まず月1〜3万円から始めましょう。
- ③ 給付型奨学金・教育ローンをバックアップとして把握しておく
日本学生支援機構（JASSO）の給付型奨学金は非課税世帯などで月2〜7万円受け取れる場合があります。返済不要なので積極的に活用を。
FAQよくある質問
Q教育費の準備はいつから始めるべきですか？
できるだけ早く、子どもが生まれた直後から始めることをお勧めします。早く始めるほど複利効果が大きく、月々の積立額を少なくしても目標額に届きやすくなります。学資保険は契約年齢に制限があることも多いため早めの確認が必要です。
Q学資保険とNISAどちらがお得ですか？
確実性を重視するなら学資保険（返戻率100〜110%程度）、長期運用でリターンを期待するなら新NISA（運用次第で大きな利益も）が向いています。リスクを取れるかどうか、必要な時期がいつかなどを考慮してFPに相談することをお勧めします。
Q教育費が足りない場合はどうすればよいですか？
日本政策金融公庫の教育ローン（年2〜3%固定）や、JASSO・都道府県の給付型・貸与型奨学金を活用できます。また、大学によっては授業料の分割払いや延納制度も設けられています。
Q習い事・塾費用はどのくらいが平均的ですか？
文部科学省の調査によると、公立小学校の学外活動費（習い事・塾）は年間約30〜40万円程度が平均的です。受験を目指す場合は年間50〜100万円以上かかることも多くなります。家計に無理のない範囲で設定することが大切です。